住宅ローンの「借りられる金額」は、基本的には
「年収に対して、毎月どれくらい返済できるか」
から逆算します。
大きくはこの3つで決まります。
① 年収から「年間返済可能額」を出す
銀行は一般的に
年収の25〜35%以内
に年間返済額を抑えることを基準にしています。
これを「返済負担率」と言います。
目安
| 年収 | 安全圏 | 銀行上限に近い |
|---|---|---|
| 400万 | 20〜25% | 35% |
| 600万 | 25〜30% | 35% |
| 800万以上 | 30〜35% | 35〜40% |
例えば年収600万で30%なら
600万 × 30% = 年180万円返済可能
→ 月15万円返済
② 金利・年数で逆算する
次に、
- 金利
- 返済年数
から借入額を逆算します。
例えば:
- 月15万円返済
- 金利1%
- 35年ローン
だと、
目次
借入可能額は約5,300万円前後
になります。
③ 他の借入があると減額される
かなり重要。
銀行は
- 車ローン
- カードローン
- リボ
- 奨学金
- スマホ分割
なども全部含めて計算します。
例えば:
車ローン月3万円ある
↓
住宅ローンに回せる金額が減る
↓
借入可能額が500〜800万減る
ことも普通にあります。
超ざっくり早見表(35年・金利1%前後)
| 年収 | 借入目安 |
|---|---|
| 400万 | 3000〜4000万 |
| 500万 | 4000〜5000万 |
| 600万 | 5000〜6000万 |
| 800万 | 6500〜8000万 |
| 1000万 | 8000万〜1億 |
※銀行や属性でかなり変わります。
銀行が実際に見るもの
年収だけじゃなく、
- 勤続年数
- 自営業か会社員か
- 確定申告の内容
- 他の借入
- クレヒス
- 頭金
- 年齢
- 家族構成
もかなり重要です。
特に自営業や法人経営だと、
- 「所得」
- 「役員報酬」
- 「経費」
- 「決算内容」
を見られます。
不動産業をされているなら、この辺は実感あると思います。
実際によく使う簡易計算
ざっくりなら、
「年収の7〜10倍」
で見ることが多いです。
例:
年収700万
→ 4900〜7000万くらい
ただし、
- 金利上昇
- 教育費
- 老後
- 固定資産税
- 修繕費
を考えると、
「借りられる額」と
「無理なく返せる額」
は別で考えた方がかなり大事です。
